マネーストック (まねーすとっく)

マネーストック (まねーすとっく)

マネーストックは、金融機関から経済全般へ供給されている通貨の総量を指す。一般の企業や、個人、地方公共団体など、金融機関、および中央政府以外の経済主体が保有する通貨量の残高を集計した統計である。集計する際に、通貨としてどのような金融商品を含めるかについては、国やその時々によって異なるが、日本の場合、対象とする通貨の範囲に応じて、M1、M2、M3、広義流動性という4つの指標を日本銀行が作成、公表している。

マネーストックには、お札や硬貨といった現金だけではなく、預金なども含まれる。実際の経済活動において、銀行に預けられているお金は、現金とほぼ同様の機能として活用されており、現金の何倍かの量の預金残高が存在している。実際に、電話、電気、ガスといった公共料金などは、預金から自動的に引き落とされ、預金はお金としての機能を果たしている。

なお、従来のマネーサプライ統計の見直しがおこなわれ、2008年から「マネーストック統計」として作成、公表されている。見直しに際しては、マネーサプライに含まれていた証券会社、短資会社および非居住者が、通貨保有主体から除外されたほか、各指標に含まれる金融商品の範囲についても変更された。

【マネーストックと景気】

金融機関が積極的に貸出しをおこなうとマネーストックが増加する。マネーストックの増加は、通貨量全体が増えることを意味し、一般的には景気が良くなる方向へ作用する（ただし、通貨供給量が増えすぎると、インフレ懸念が生ずる）。逆に、金融機関の貸出しが減るとマネーストックは減少する。マネーストックの減少は世の中の通貨量全体の減少につながり、一般的には景気を押し下げる方向へ作用する。

日本銀行は、「景気が落ち込んだ場合」に、無担保翌日物コールレートの誘導目標を引き下げ、マネーストックを増加させ、景気を刺激させる。逆に、「景気が過熱している場合」には、誘導目標を引き上げ、マネーストックの伸びを鈍化させて、インフレが進行することを防ぐ。